医療技師の転職サービスの選び方|登録前の5つの確認
医療技師向けの転職支援サービスは、多くが「無料」で使えます。この記事では特定のサービスを勧めるのではなく、登録する前に自分で確かめられることをまとめます。
当直手当がなくなる分と、同じ年収になる月給が分かります。
年収差を計算するなぜ無料で使えるのか
転職エージェント(有料職業紹介事業者)は、採用が決まったときに求人を出した医療機関などから手数料を受け取る仕組みです。職業安定法では、職業紹介事業者が求職者から手数料を受け取ることは一部の例外を除いて認められていないため、求職者は無料で使えるのが一般的です。条件は各サービスの利用規約で確かめてください。
登録前に確かめたい5つのこと
- 許可を受けた事業者か:有料職業紹介事業は厚生労働大臣の許可が必要です。厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で許可番号を検索できます。
- 適正事業者の認定:医療・介護・保育分野には、一定の基準を満たした紹介事業者を認定する制度があります。
- 扱う職種:臨床検査技師・診療放射線技師・臨床工学技士の求人を扱っているか。
- 扱う働き方:当直なし、オンコールなし、日勤のみ、健診・企業などの求人があるか。
- 連絡の方法:電話・メール・LINEなど。勤務中に電話に出られない場合は、最初に伝えておく。
最初に伝えておきたいこと
- 当直・オンコールの可否(「なし」が条件か、「月◯回まで」なら可能か)
- 続けたい専門(生理検査、CT・MRI、透析など)
- 年収の希望と、これ未満なら今の職場に残るという下限(年収差の計算で出せます)
- 転職の時期
- 今の職場や系列の施設には紹介しないでほしいこと
注意したいこと
- 会社概要に許可番号が見当たらないサービス
- 希望と関係のない求人への応募を急がせる対応
- 同じ求人に別々のサービスから応募すること
厚生労働省の「職業紹介事業者を利用する際のポイント」も、登録前に目を通しておくと安心です。
個人情報の扱い
職業安定法では、職業紹介事業者は求職者の個人情報を、業務の目的の達成に必要な範囲で収集・保管・使用することとされています。応募書類をどこに出すかは、本人の同意をもとに進むのが一般的です。同意の取り方は各サービスのプライバシーポリシーで確かめましょう。
サービスは道具として使う
紹介された求人も、求人票で確かめることに沿って自分でも確かめましょう。合わないと感じたら、担当者の変更や連絡方法の変更を相談したり、利用をやめたりすることもできます。やめ方は利用規約やよくある質問で確認してください。
登録した後の流れ(一般的な例)
- 担当者との面談で、希望の条件を伝える
- 条件に合う求人の紹介を受ける
- 見学や面接の日程を調整してもらう
- 内定後、給与などの条件の確認を相談する
流れや支援の範囲はサービスごとに違います。2つ程度に登録して比べる方法もありますが、連絡の対応が増えるので、忙しい時期は1つから始めてもかまいません。どのサービスからどの求人に応募したかは、自分でも記録しておきましょう。
合わないと感じたとき
担当者と希望がかみ合わない、連絡が多すぎるといった場合は、担当者の変更や連絡方法の変更を相談できることがあります。それでも合わなければ、利用をやめることもできます。公的な窓口として、ハローワークの求人検索も並行して使えます。
サービスを使う場合も、最後に職場を決めるのは自分です。紹介された求人は、当直・オンコール・給与の内訳・変更の範囲を自分でも確かめ、年収差の計算で今の年収と並べてから判断しましょう。
まとめ
転職サービスは、許可番号・適正事業者の認定・扱う職種と働き方・連絡の方法を、登録前に確かめてから使いましょう。当直の可否と年収の下限を最初に伝えると、合わない求人の紹介が減ります。退職の進め方は退職の進め方にまとめています。
出典・参考にした公式情報
- e-Gov法令検索「職業安定法」
https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141 - 厚生労働省 人材サービス総合サイト
https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/ - 厚生労働省「職業紹介事業者を利用する際のポイント」
https://www.mhlw.go.jp/content/001338286.pdf - 医療・介護・保育分野における適正な有料職業紹介事業者の認定制度
https://www.jesra.or.jp/tekiseinintei/
制度や数値は変更されることがあります。手続きの前には、必ず各機関の最新の案内を確認してください。誤りを見つけた場合はお問い合わせからお知らせください。